オシャレ男子のアイデアルーム

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住宅ローン減税は期待するほどのおトクはない
「ローンを組んでマイホームを購入すると税金が安くなる」ことは広く知られていますが、実際にどのくらいメリットがあるかを知っている人は少ないでしょう。正式には住宅借入金等特別控除、いわゆる住宅ローン減税は、「年末ローン残高の1%(あるいは0・5%)で、自分が納めた所得税の額」が限度額となります。たとえば、年末に住宅ローン残高が3000万円あると、それの1%は30万円ですが、納めた所得税が15万円なら、減税額は15万円です。不動産の広告や、税制改正を報じる新聞記事等では、「最大減税額」が書かれることがほとんどですが、最大減税額を享受できる人は、ごくわずかということを知っておきましょう。また税制改正により、ローン減税は徐々に縮小されることが決まっています。もともと減税されるのは所得税のみで、住民税は対象外。ローン減税をあてにした資金計画は避け、マイホーム購人後の「ごほうび」程度に考えておくほうが無難でしょう。ひとつでも該当しないと減税が受けられませんから、要件で不安な点があったら、事前チェックを怠らないように。物件の要件は不動産会社に、人の要件は金融機関に確認しましょう。その情報をもとに、最寄りの税務署に電話で最終チェックをします(わりと親切に教えてくれます)。ご自分が受けられる減税額を知りたい場合は、「源泉徴収票」を見ると見当がつきます。1月頃に勤務先から配布されるもので、前年の所得税額が記載されています。「源泉徴収税額」の欄がそれにあたります。税金が安くなるのは事実ですが、ローン金利をそれ以上支払うことを忘れないように。

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バブル経済全盛期

将来のどんな方向を見据えての決断だったのかを答えられないような転職は、成功とはいえない。特にプレシニア以降は、職の確保が非常に難しいという現実がある。生涯の生活を支える経済基盤の確立という点からいっても、重要なのは、職歴に空白の期間を作らないこと。“無業状態で求職活動中”という看板を掲げてはいけない。計画的転職を果たすためには、いくつか自分自身の考え方を確認しなければならない。まず、自分が本当にやりたいことは何なのか、現状になぜ不満を感じるのか、この2点をまずはっきりさせよう。現在の仕事(職場)を決めるに当たっては、強い志望理由があってのことだったのか、企業風土をある程度理解した上での選択だったのか、なども考えてみよう。その上で、転職によって生じるメリット.デメリットを整理してみる。転職について、はっきりとした動機や目的が見出せない場合は、むしろ現職にとどまる方向を探ったほうがいい。バブル経済全盛期のような異常な時期に就職した世代は、適性よりも条件で職場を選んでしまったという傾向があり、いまそのツケに苦しんでいるケースも多い。

職業観を確立

時代の勢いに流されるままに、自分自身の職業観を確立できなかったことも、その一因だろう。こうした例を他人の問題に過ぎないと言い切ってしまうのではなく、仕事との関わり方のひとつの教訓として、自分自身に重ね合わせて考えてほしい。転職もつまりは同じことだからだ。職業観がなければ、いくら転職を重ねても目標地点が定まらず、長い現役人生をまっとうすることは難しい。ましてや我慢の限界とばかりに向こうみずに飛び出すようなことは危険だ。とにかくバリバリと頑張ることが、第一の評価対象だった20代、30代前半。そのころはまだ、ポジション的に大きな違いも生じていなかったハズだが、それが40代を境に女たちの間でもさまざまな格差が目立ってくる。昇給、昇格、組織からの期待度、人望……。プレシニアの女性社員、つまり中年期のワーキング.ウーマン、あるいはお局様とも呼ばれる人たちにとっては、いうまでもないが転職はなかなか難しい年代だ。よほどの実力を買われてのヘッドハンティング、あるいは独立開業などを、この年代で確実に実現できるケース以外は、できる限り現職をまっとうすべきだろう。

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